セミナー情報

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マトリクス人財育成制度

『マトリクス人財育成制度構築合同研修』体験会

~開催実績~

去る1月18日に、 マトリクス人財育成制度構築合同研修体験会を開催しました。
書籍『新標準の人事評価』を購入くださった方、代表社員の安中繁が登壇した人事評価セミナーをご受講された方など、Lポジション人事制度を自社に導入することを検討している企業様が参加されました。

体験会の前半では、改めて本制度について解説。
制度の特長と導入するメリットについて詳しくお伝えしました。

後半では、制度構築の一部を体験できるワークを実施。
等級フレームの要件定義をするワークの中で、各自で定義した内容を参加企業様内でシェアしていただいたところ、
一人一人の考えに差異があることに驚かれるとともに、他者の考えを聞いて気づきを得ていらっしゃる様子が印象的でした。

Lポジション人事制度は、その企業で働くすべての人が自分自身の『真価』を見出し、成長実感できる制度です。
ドリサポは今後も、社員の成長をとおして自社を成長させたい企業様のサポートをしてまいります。

▼Lポジション人事制度のラインナップは、特設サイトよりご覧ください▼
https://dreamsupport-lposition.jimdosite.com/


 マトリクス人財育成制度とは、人財の育成を図りながら企業の業績向上を目指す人事制度です。会社の未来の事業発展を言語化し、求める人財の要件を明確にすることで、社員は成長するための課題とキャリアビジョンが明らかになります。

  本体験会は、同制度の構築合同研修に先立ち、①人事制度を策定または改定する目的と課題の確認、②求める人財要件の言語化、の2つのワークに取り組んでいただけるプレ研修です。自社を見つめ直し、『大切にしていること』を再確認する時間を過ごしませんか。

マトリクス人財育成制度構築合同研修の特長

●複数軸の評価結果を統合せず、ありのままを表した評価制度だから、社員が納得する
●合同研修なので、他社の課題やその打開案のアイディア等を知ることができる
●予め5ヵ月間のスケジュールが組まれているため、自分でペース配分する必要がなく
 ゴールに向かって集中して走ることができる
 ※マトリクス人財育成制度は、ドリサポが開発したLポジション®人事制度と同制度です

【参考図書】

『人が育って定着する〈二軸〉評価制度の考え方・作り方 新標準の人事評価』
(日本実業出版社)
※お持ちでない方も体験会にご参加いただけます
※当日会場にて販売もございます

セミナー概要

  • 日時

    2024年1月18日(木)14:00-16:00

  • 会場

    ドリームサポート社会保険労務士法人セミナールーム
    (JR各線「国分寺駅」徒歩2分 東京都国分寺市南町3-15-6 小林ビル5F)

  • 講師

    CEO 安中 繁

  • 締切

    2024/01/16

  • 対象

    中小企業の経営者、経営者に近い立場の方、人事担当者さま
    ※社会保険労務士の方、社会保険労務士事務所の方のご参加はご遠慮ください。

  • 受講料

    一般 :一社につき 3,300円(税込) / 顧問先企業 : 無料
    ※当日会場にてお支払いをお願いいたします。
    ※現金でのお支払いのみとさせていただきます。予めご了承ください。
    ※適格請求書対応領収書をお渡しいたします。

  • 主催

    ドリームサポート社会保険労務士法人

アジェンダ

1.マトリクス人財育成制度とは

2.構築の流れとスケジュール

3.等級システム構築の一部を体験してみよう

4.質疑応答

講師紹介

lposition-workshop20240118

ドリームサポート社会保険労務士法人
CEO/特定社会保険労務士 安中 繁

専門分野:

・週4正社員®制度 多様な働き方

・働き方改革・法改正

・職場環境改善・女性活躍・両立支援制度

・労基署対策

説明の分かりやすさ、聞きやすさに定評あり

大学、新聞社、地方自治体、各種経営者団体、各地商工会、法人会での講演実績多数。

主な実績

社会保険労務士制度創設50周年記念事業
「働く人の未来を幸せにしたい」シンポジウム・ディスカッション

全国社会保険労務士連合会
2020年働き方改革フォーラム~社労士と考えるコロナの向こうの働き方~

情報通信・インフラ構築企業
管理職向け/働き方改革で変わる職場・労務管理~当社の長時間労働リスクを考える~

建設・産業機械会社
管理職研修「労務管理」「コンプライアンス」「コミュニケーション」他 (全6回)

IT企業
職場のハラスメント防止策

厚生労働省、観光庁(YouTubeにて動画提供)
新型コロナウイルスの影響を受けている観光関連事業者の皆様へ 他